注文住宅の建築コストを安く抑えるテクニックについて解説！

せっかく注文住宅を建てるなら、理想を詰め込んで夢の暮らしを実現したいと考えるものでしょう。しかし、その際にハードルになるのが予算です。住宅はローンを組んで購入する方が大半のため、ローンを組む金額と自己資金をプラスした金額が予算となります。そこで本記事では、予算オーバーになる主な原因や安く抑えるコツについて解説します。

注文住宅の予算オーバーの主な原因

夢のマイホームを購入するなら、理想を詰め込みたいと考えるのは当然です。しかし、家を購入する予算には制限があるため、予算ないに納まるよう調整しなければならないのも事実です。

つまり、注文住宅では、理想と予算のバランスを保つことが重要なのです。ただ、予算に納めつつ家を購入するべきというのはわかっているものの、予算オーバーしてしまう方も少なくありません。

予算オーバーになる原因はいくつか挙げられますが、一つは金銭感覚がマヒすることでしょう。というのも、住宅は数千万円規模の買い物になるため、数十万円という費用が安く感じられてしまうのです。

ただ、数万円、数十万円のオプションを複数追加すると、結果的に数百万円のオーバーになって、予算が合わなくなります。また、費用感を理解せずに仕様や設備を追加するのも予算オーバーにつながります。

打ち合わせでは常に予算を確認するわけではないため、床暖房や窓を追加していくとどんどん費用が上がります。本当に必要なものかどうか、追加するのにどのくらいの増額になるのかを考慮しながら打ち合わせを進めましょう。

さらに、建築費用以外にかかるお金のことを考えていないというのも予算オーバーの原因となります。住宅は建築費用のほか、付帯工事費や諸費用がかかります。

諸費用は建築費用の5～7％、付帯工事費は建築費用の15～20％かかるため、建物だけに予算をつぎ込まないよう注意しましょう。そのほか、そもそも予算が少なすぎると、どうしても予算オーバーになります。

注文住宅の建築コストを安く抑えるためには？

予算オーバーをしてしまったら、減額調整をするのが一般的です。予算オーバーした状態で契約する方もいますが、住宅は建てた後もお金がかかるため、減額調整をして予算内に納め、余裕のある暮らしをするのがおすすめです。

そこで、減額調整をする際の方法としていくつか選択肢があります。たとえば、延べ床面積を減らすと、一坪あたり50～80万円の減額になるでしょう。

不要な廊下はないか、リビングを広く取り過ぎていないかなどを見直すのがポイントです。さらに、凹凸のある建物ではなく、シンプルな四角い形の建物にする、建具を減らす、水回りをワンフロアにまとめるといったことも減額につながります。

どの点においても、不要なものを減らし、よりシンプルな住まいにすることでコストダウンにつながります。そのほか、窓のサイズや枚数の見直し、和室をなくし、施主支給品を増やすというのも減額になるでしょう。

エアコンや照明、カーテンは施工会社に手配してもらうのが一般的ですが、マージンが発生するためどうしても高くなります。少し手間はかかりますが、自分で手配可能なものは自分で用意し、取り付けだけを任せるとコストダウンになるでしょう。

注文住宅の建築コストを削る際に注意するべきポイント

予算をオーバーしてしまったら、どうにか費用を抑えようとしてしまいますが、むやみにカットしないほうがいいものもあります。

主に住宅の性能に関わるもので、断熱材や耐震装置、セキュリティなどは削らないことをおすすめします。というのも、住宅性能がダウンしてしまうと、どんなに費用を抑えられたとしても、住み始めてから後悔することになるケースが多いからです。

セキュリティをなくして泥棒に入られたり、断熱材を安くして寒くて暑い、さらに光熱費が高額な住まいになったりすると、後悔してしまうでしょう。

そのため、本当に必要な設備や仕様は、削らないことがポイントなのです。さらに、住宅の第一印象を決める外構も、ある程度予算をかけるのが大切です。

プライバシーや防犯上の観点からも、必要な門や塀は設置しましょう。そのほか、初期費用が高額な食洗器や保温効果が高いバスタブなどは、減額調整の対象になりがちです。

しかし、家事の時短になったり、節水・節電になったりして、結果的に時間とお金の節約になるケースがあります。初期費用だけにとらわれず、ランニングコストにも注目して採用を検討するようにしましょう。

まとめ

注文住宅を購入する際、人生で一度の買い物だからと理想を詰め込みたくなるものでしょう。しかし、理想ばかりを追求すると、簡単に予算オーバーしてしまうケースも少なくありません。

数十万円だからといって簡単にオプションを追加する、諸費用を考慮していないとなると、予算オーバーにつながります。

そのため、本当に必要な設備・仕様かどうかを慎重に検討し、資金計画と照らし合わせて打ち合わせを進めることが大切です。